大恐慌を生き抜くシステムトレード

コロナ不況を、225先物システムトレードでサバイバルできるか

自由になりたい

⽇本学術会議が推薦した会員候補105⼈のうち6⼈を菅政権が認めなかったことは、学問の⾃由を侵害するとし、学者やマスコミが批判しています。

なぜ学問の自由の侵害となるのか、私には理解が困難なのですが、気になる学問の自由に関する話題を見つけました。 

1. 10⽉5⽇、北海道⼤学の奈良林直名誉教授の国家基本問題研究所への寄稿です。

「北⼤は2016年度、防衛省の安全保障技術研究推進制度に応募し、微細な泡で船底を覆い船の航⾏の抵抗を減らすM教授(流体⼒学)の研究が採択された。この研究は⾃衛隊の艦艇のみならず、⺠間のタンカーや船舶の燃費が10%低減される画期的なものである。このような優れた研究を学術会議が「軍事研究」と決めつけ、2017年3⽉24⽇付の「軍事的安全保障研究に関する声明」で批判した。学術会議幹部は北⼤総⻑室に押しかけ、ついに2018年に研究を辞退させた。」(抜粋、原文のまま)

https://jinf.jp/weekly/archives/32608

 2. 10⽉6⽇、北海道⼤学の永田晴紀教授のツイッターです。

「なるほど。そこまでやってたのか。本学の判断が急転直下した理由が理解出来た。僕も2018年度の公募に応募の準備を進めてたけど、申請書提出直前に北大が応募禁止を決めたので提案チームから抜けざるを得なくなった。」(抜粋、原文のまま)

https://twitter.com/nagataharunori/status/1313204562128379904

 お二人の言うことが事実なら、北海道大学の研究に学術会議から圧力がかかったということですから、これは学問の自由の侵害だと理解できます。

国家からの圧力も、団体からの圧力も、同じ組織の上層部からの圧力もあって、本当の自由はなかなかありません。アカデミーの世界だけではなく、ビジネスの世界でも同様です。

ただ、個人トレーダーだけは自由です。誰かに叱られることもなければ、他人に頭を下げることもない。ただし、完全な自己責任の世界なので誰も助けてくれません。

そして、自動売買が可能になれば、時間の制約からも自由になれます。24時間、自分が最も価値を見出すことに人生を使うことができるのです。

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